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| オンラインイベント |
| 「コスモス国際賞WEBシンポジウム『持続可能な未来を拓く －コロナ時代における自然と人間との共生』」（2月3日開催） |
世界の状況を一変させたCOVID-19の発生・拡大の要因には、気候変動や森林破壊など自然と人間との関係の歪みが存在します。ウィズ・コロナ／ポスト・コロナの時代を考えるとき、自然との関わり方を考える務めが私たちにはあるのではないでしょうか。2月3日に開催される本シンポジウムでは、武内和彦IGES理事長をはじめ、「プラネタリー・バウンダリー（地球の限界）」で知られるヨハン・ロックストローム氏やスタンフォード大学のグレッチェン・デイリー教授など地球環境問題を見つめてきた研究者が登壇し、ウィズ・コロナ／ポスト・コロナの時代を見据えるヒントを探ります。
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| 「脱炭素都市の構築に向けた都市間連携セミナー（令和2年度採択案件紹介動画のオンデマンド配信）」（動画視聴2月3日まで） |
国内の都市に蓄積された脱炭素・低炭素技術や制度などの移転を通じて、途上国都市の一足飛び（リープフロッグ）型発展に貢献することを目的とした環境省の「脱炭素社会実現のための都市間連携事業」の情報発信として、令和2年度に採択された20案件の概要説明動画をウェブ上に公開しています。国内の自治体と企業がパートナーシップを組んで、海外都市の脱炭素化にどのように貢献しようとしているのかを紹介しています。動画視聴は2月3日 23:59まで。
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| 「2050年 脱炭素社会の実現に向けて私たちができること コロナ禍からのグリーンリカバリー」（2月4日開催） |
コロナ禍への対応・復興において、現在の社会経済システムを、持続可能でレジリエントな社会への移行に向けて再設計（リデザイン）する機会が与えられています。単にコロナ前の状況に戻るのではなく、より良い復興（Building Back Better）に向けて、コロナ対策としての経済刺激策を気候変動やその他の環境課題への対策と結び付ける、グリーンリカバリーという考え方もその一例です。神奈川県との共催で2月4日に開催されるこのセミナーでは、「2050年脱炭素社会の実現」に向けて、大転換に直面しつつある私たちの暮らしがこれからどう変わっていくのか、IGES研究員によるプレゼンテーションのほか、パネルディスカッションにおいて私たち一人ひとりにできることは何かを議論します。
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| 「地域循環共生圏フォーラム ～再生可能エネルギーの導入による地域循環共生圏の創出～」（2月15日開催） |
「地域循環共生圏」とは、各地域が美しい自然景観などの地域の資源を活用しながら、自立・分散型の社会を形成し、さらにその特性に応じて資源を補完し支え合うことにより、地域の活力が最大限に発揮されることを目指す考え方で、IGESと兵庫県は連携して、阪神北地域における地域循環共生圏モデルの構築に取り組んでいます。2月15日に開催される本フォーラムは、2050年カーボンニュートラルを目指し、地域循環共生圏の重要性についてお伝えするとともに、兵庫県内各地域での取り組み事例を紹介し、今後の全県展開に向けての課題や各主体の果たすべき役割等を考える契機とするため、兵庫県との共催で開催するものです。
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| 「二国間クレジット制度（JCM）セミナー -カーボンニュートラルに向けたパリ協定第6条の最新動向-」（2月16日開催） |
2月16日に開催される本セミナーでは、昨年10月に日本政府が表明した「2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現」を現実のものとするため、JCMとの関係が深いパリ協定第6条に関する最近の動きや炭素市場の全世界的な動向をお知らせします。また、JCMの実践者であるパートナー国での取り組みを共有することで、JCMに関心を持つ民間企業によるJCMの活用機会の拡大に貢献することを目指しています。さらに、世界的に活動する機関によるパリ協定第6条に関する最新動向の共有と共に、JCMパートナー国のうち、タイ、バングラデシュ、ケニアの担当官により、各国におけるJCMを含む市場メカニズムの制度の進捗状況についても報告します。
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| 「一般廃棄物の中間処理技術に関するCCETガイドラインシリーズ 第3回『廃棄物の機械的・生物的処理』」（2月17日開催） |
IGES-UNEP環境技術連携センター（CCET）およびUNEP国際環境技術センター（UNEP IETC）は、国立環境研究所（NIES）および廃棄物資源循環学会の協力のもと、廃棄物中間処理技術に関するガイドラインシリーズを制作しました。このシリーズでは、1. 廃棄物のエネルギー転換、2. 堆肥化、3. 廃棄物の機械的・生物的処理の3つのテーマを取り上げています。各技術の利点・欠点、技術移転の際に直面する現場での課題などを、執筆者およびその他の専門家が、ディスカッションも交えながら解説するウェビナーシリーズ最終回（2月17日）では、「廃棄物の機械的・生物的処理」について議論します。
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| 「第7回 3R国際会議（3RINCs）」（3月11日・15日～19日開催） |
コロナ禍で社会は停滞していますが、すでに世界各地でグリーンリカバリー政策による経済の立て直しに向けた動きが加速しています。廃棄物・資源循環分野においてもグリーンリカバリ―が求められる中、3月11日および15日～19日に廃棄物資源循環学会が主催する本会議では、アジア大洋州各国等から学術・政策・ビジネス各分野の関係者が集まり、学際的な議論を行います。
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| 活動報告「IGESプレスセミナー 地球環境課題と国際動向 解説シリーズ2020 第3回『2050年ネット・ゼロ実現への道筋』」 |
2020年12月21日に開催した報道関係者向けセミナーの資料を公開しました。セミナーでは、ネット・ゼロ排出への道筋や可能性を示したIGESリサーチレポート「ネット・ゼロという世界 2050年日本（試案）」について解説したほか、世界各国のエネルギー関連のコロナ復興策を収集している「Energy Policy Tracker」およびコロナ復興策と気候変動・環境対策に関するウェブサイト「Platform for Redesign 2020」に寄せられた情報を元に、ネット・ゼロの世界に向けて動き出しつつある各国の最新状況を共有しました。さらに、気候変動問題を取り巻く国際動向として、昨年11月のNovember Dialogue、昨年12月の気候野心サミットについても報告しました。
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| 活動報告「石炭からの卒業 - ネット・ゼロ排出へ：日本とドイツの共通課題」 |
2020年12月18日にドイツ連邦共和国大使館およびClimate Transparencyと共催した本ウェビナーの資料と動画を公開しました。日本・ドイツの政府高官、企業、シンクタンク、NGOがそれぞれの立場から「石炭部門にとって、ネット・ゼロ排出の誓約は何を意味するのか？」「再生可能エネルギーと水素は、国内および海外市場でどのような役割を果たすことができるか？」「日本とドイツは、技術輸出戦略の一環として、どのように協力し、他国に脱炭素化を促すことができるか？」などについて議論を交わしました。
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| 活動報告「アジア透明性ワークショップ」 |
2020年12月14日・15日に環境省、UNFCCC-IGES地域協力センターおよびGlobal Support Programmeとの共催で、オンラインで「アジア透明性ワークショップ」を開催しました。最初の隔年透明性報告書（Biennial Transparency Report：BTR）の準備に向けて、10カ国から各国の報告書の作成または国際市場メカニズムの実施や報告を担当する政府関係者、及びUNFCCC事務局等の関連する国際機関の専門家など、約60名が参加しました。BTRの基本的な情報および各国の課題に対する解決方法や、パリ協定第6条の下で求められる見込みの国際市場メカニズムの報告の仕方について、活発に議論を行いました。以下のリンクより発表資料をご覧いただけます。
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| 活動報告「令和2年度脱炭素社会の構築に向けた都市間連携事業の研修」 |
本研修は、2020年12月7日～10日にかけて、環境省とIGESの共催により、オンラインで実施されました。国内外の計10の自治体、関係団体、民間企業などから約40名の積極的な参加がありました。「水・衛生インフラによる低炭素コベネフィット」、「資源循環と持続可能なエネルギー」、「レジリエントで低・脱炭素なまちづくり」をテーマに、途上国自治体の具体的な課題に応える形で、日本側から具体的な取り組みや技術を発表し、4日間を通じて活発な情報交換が行われました。
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| 活動報告「生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学－政策プラットフォーム（IPBES）侵略的外来種評価 第2回執筆者会合」 |
2020年11月30日から12月7日にかけて、IGES東京サステイナビリティフォーラム内に設置されているIPBES侵略的外来種評価技術支援機関は、環境省の支援のもと、IPBES侵略的外来種評価第2回執筆者会合をオンライン開催しました。生物多様性減少の主因のひとつと言われる侵略的外来種について、専門家が、外部レビューへの対応および第2稿や各章の方針など、積極的な議論を交わしました。
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